【中小企業診断士】企業戦略理論を学びながら【No.02】

中小企業診断士へ道
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とにぃ
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は~い、とにぃです。

現在、中小企業診断士の第1次試験7科目の1つであります「企業戦略理論」を学習中です。

 

この学習を通して、感じたコトやwebメモ、そして、知識定着のアウトプットを目的としてブログ記事にしています。

 

従いまして、学習に直接お役に立つ情報は無いと思いますが、同じように試験勉強に励んでいる方々のモチベーションの一助になればと考えています。

「企業戦略理論」は第1次試験の1日目の午後にある試験だそうです。

そして、その中身は以下のようになっています。

因みに、今使用している教材は『中小企業診断士 最速合格のためのスピードテキスト①企業経営理論』です。

1)経営戦略

  1. 企業活動と経営戦略の全体概要
  2. 事業戦略(競争戦略)
  3. 企業戦略(成長戦略)
  4. 技術経営
  5. 企業の社会的責任(CSR)とコーポレートガバナンス

2)組織論

  1. 組織構造論
  2. 組織行動論
  3. 人的視点管理

3)マーケティング

  1. マーケティングの基礎概念
  2. マーケティングマネジメント戦略の展開
  3. マーケティングリサーチ
  4. 消費者購買行動と組織購買行動
  5. 製品戦略
  6. 価格戦略
  7. チャネル・物流戦略
  8. プロモーション戦略
  9. 関係性マーケティングとデジタルマーケティング

1)経営戦略

勿論ですが、企業戦略ですので幅広い知識が求められているイメージです。

ただ嬉しいことに、経営戦略の中の事業戦略と企業戦略は、ビジネスフレームワークが結構登場してくれます。本ブログでもビジネスフレームワークは記事にしてきているので理解がしやすいです。

経営戦略では、下記のビジネスフレームワークが出てきました。

  • SWOT分析
  • PDCAサイクル
  • ファイブフォース
  • VRIO分析
  • アンゾフの成長マトリックス
  • 製品ライフサイクル(イノベーター理論とセット解説ですが、もう少し加えるコトにします)

このブログで記事にしていませんが、下記の項目は重要そうなので記事にしたいと思います。

  • PPM(Product Portfolio Management)
  • イノベーションのジレンマ

また、印象的だったは多くありますが、記事にする度にいくつかアウトプットしていこうと考えています。

コスト・リーダーシップは、低コスト戦略であって低価格戦略ではない。この低コスト戦略を実現するために規模の経済性に従い大量生産を行い、固定費削減を図るとともに経験曲線の傾きも正に大きくすることで、さらなるコスト削減が見込めることも含んでいます。

規模の経済性は大量生産をイメージし、範囲の経済性は複数事業をイメージしています。

経験曲線の傾きを大きくすることのイメージとしては、例えば10分で餃子を60個作れた人が、技術が成熟することで10分で120個作れるようになることと理解しています。

リバース・イノベーションは、新興国で開発された技術や新興国向けに作られた製品を逆輸入的な考えで、先進国に持ち込み世界的に普及させることを意味しています。

ネットで検索するとLIXILの循環トイレと本田技研のスーパーカブ(バイク)の話が多いです。


2)組織論

この分野ではマネジメントヒエラルキーから派生する知識を広く深く学ぶ必要がありそうなので、少し知識不足を感じました。

また、組織構造の設計の原理で、「統制範囲の原則(スパンオブコントロール)」は実務においても共感できる箇所でした。一人の上司が管理できる人数や業務の幅、業務の深さには限界があるのでむやみやたらに上司に業務を任せ過ぎるコトも適切ではないと記されています。

さらに、「命令統一性の原則」も部下の立場から、複数の上司から指示がくると動きづらくになることは明らかのなので気を付けることであります。

因みに、この原則には5つあり、それは下記の5つです。

  1. 専門家の原則
  2. 権限責任一致の原則
  3. 統制範囲の原則(スパンオブコントロール)
  4. 命令統一性の原則
  5. 例外の原則

また、印象に残ったのでアウトプット。

組織均衡と組織の存続

  1. 組織とは、参加者の相互関係にもとづく社会行動の体系である。(労働者の集団が組織を形成する)
  2. 参加者は、組織からの誘因に対して貢献を供与する。(給料が支払われるから労働力を提供する)
  3. 参加者は、組織から提供される誘因が各々の貢献以上[誘因≧貢献]で提供されるケースにおいて参加し続ける。(個人的な印象もあるが、提供した労働力以上の給料は頂きたい)
  4. 参加者が供与する貢献が、組織が提供する誘因を作り出す源泉である。(労働者が働いて稼いだお金が各人の給料になる)
  5. 貢献を引き出すのに十分な誘因を提供できている[誘因≧貢献]ときにのみ、組織は存続し続ける。(給料が支払えない企業は倒産する)

リーダーシップ論もこれまで多くの研究がされていたことに驚かされました。

  • アイオワ研究(レビンのリーダーシップ類型論)
  • オハイオ研究
  • ミシガン研究
  • PM理論 ←これは記事にしてあります。
  • マネジリアルグリッド

ただし、これらは全て業績を重視しながらもチームワークも大切にしているリーダーが優れていると結論付けられていると感じました。この辺は、実体験からも納得しやすいと思います。

人的資源管理に分野は、労働基準法に関連する項目が多く人事部の知識だと思いますが、私が組合員の頃に労働組合の執行委員長を務めていたので多少知識はありましたが、やはり労働に関する法令は覚える数字が多いです…

覚えておきたいのは下記で、順守の重い順です。

①法令>②労働協約(労使で協議)>③就業規則(会社が立案)>④労働契約(入社時)

あとは、残業をさせてもよいという許可を得るための「36協定」や、最近では有給休暇の取得義務(年間の有給休暇を10日与えられている労働者には年間5日の有給を必ず取得させなければいけない)も発令されているので覚えておきたい項目です。

 

とにぃ
とにぃ

今回はここまでで、

次はマーケティング分野をアウトプットする予定です。